「自動運転」技術の最前線に迫る

webR25 2013年11月10日 22時00分 (2013年11月11日 10時26分 更新)

   
 はるか先のことだと思われていた、クルマの「自動運転」がにわかに現実味を帯びてきている。ドライバーがハンドルを握らずとも、自動車自体がセンサーなどで周囲の環境を感知し、状況を判断して走行するという夢のような技術だ。

も ともと、自動車メーカーの内部ではずっと研究されてきたが、米国のグーグルが参入したことで一気に実用化への動きが加速した。まったくの畑違いとはいえ、 グーグルは人工知能の研究で自動車メーカーの先を行く。それにグーグルマップで蓄積した地図情報などが結び付けば、既存の自動車産業をひっくり返すような ビジネスモデルが生まれかねない。想定外のライバル誕生に背中を押される形で、世界の自動車大手は、2020年ごろまでに自動運転を実用化させるという方 針を相次いで打ち出した。

自動運転のための技術を部分的に採用したクルマは、すでに普及し始めている。たとえば、ダイハツが昨年12月に モデルチェンジした軽自動車「ムーヴ」には、レーダーを使った衝突回避支援システムがオプション装備された。衝突の危険性が高まると自動ブレーキを作動さ せる仕組みだ。これまでに、購入客の7割がこのオプションを購入しているという。

こうした装備は、高級車から普及するのが普通だ。一般的には軽自動車のユーザーにとっては経済性が最大の関心事のはず。それでもオプション装備のため追加でカネを払うのは、女性や高齢者など運転に自信がない人々が、事故防止のため切実なニーズを感じているからだ。

交通事故の9割以上は人為的ミスで発生するといわれている。自動運転は、こうしたリスクを根絶するための「究極の安全技術」。燃費競争の次のクルマ開発の主戦場として目を離せない分野だ。
（西村豪太／『週刊東洋経済』）
（R25編集部）

「自動運転」技術の最前線に迫るはコチラ